2009年05月

地震保険・火災保険は大切な財産を守る保険ですよね。
現在加入している火災保険・地震保険が本当にベストなものかどうか、補償の内容や保険料について、他社の保険と比較してみることもよいことと思います。
地震保険比較については、インターネット上にはいくつかのサイトが存在します。
どの地震保険比較サイトでも、保険に関するさまざまな情報が、とてもわかり易く解説してあり、保険の基礎的な知識の解説などもあるので、そうした情報を入手する手段としても便利に利用できます。
AIU保険会社の地震保険比較では、地震保険について、分かりやすくQ＆A形式で紹介されていて、地震保険と火災保険の違いに注目しながら、保険料のことなどが理解できるようになっています。
また、保険市場というサイトがあるのですが、この保険市場というサイトでは地震保険比較について、いくつかの損保会社の情報を提供しています。
また、オールフィールドというサイトでは、徹底した地震保険比較ということで、地震保険の基礎知識に始まり、地震保険の用語集といった情報を入手することができます。
このように、地震保険比較をする時には、数多くの会社を調べてみると、今まで知らなかった保険の内容について、知ることができます。
インターネットの良い点は24時間、いつでも都合のよい時間に情報を検索し、比較したり資料請求できるところですよね。
ただし、先にも説明しましたように、地震保険は火災保険に付帯する保険ですので、保険料については変わりません。
つまり、加入している火災保険に付帯させる保険ということですから、地震保険比較サイトでは、地震保険はもちろんのこと火災保険のお得なかけ方を知ることが重要となってきます。

地震保険は阪神・淡路大震災以降以降、加入が増えた損害保険のひとつということです。
一般的な火災保険では、火災保険約款により、地震・噴火・津波によって生じた火災による損害を免責事由とされています。
ということは、地震を原因とする火災による損害や、地震により延焼・ 拡大した損害は補償されないということです。
というわけで、地震保険は、地震・噴火またはこれらによる津波を原因とする火災・損壊・埋没または流失による損害を補償するための地震災害専用の保険ということになります。
地震保険の対象は、

・居住用の建物
・家財

です。
地震保険は、火災保険に付帯する方式での契約となりますから、火災保険への加入が前提となるということです。
つまり、地震保険は火災保険とセットで契約しなければならないということになります。
現在、既に火災保険を契約している場合は、契約期間の中途からでも地震保険に加入ができます。
地震保険の仕組みですが、

・地震等による被災者の生活の安定に寄与することを目的として
・民間保険会社が負う地震保険責任の一定額以上の巨額な地震損害を、政府が再保険することで
成り立っているのです。
地震保険では、保険の対象である建物または家財が

・全損
・半損
・一部損

となったときに保険金が支払われます。
地震保険の保険料は、保険対象である建物および家財を収容する建物の構造、所在地により算出されるようになっています。
地震保険の保険期間は

・短期
・1年および長期（2年～5年）

となっています。
地震保険について詳しく知るには、インターネットで各損害保険会社のサイトを閲覧するほか、各損害保険会社の相談窓口、又は代理店に相談という方法があります。

新居を購入したときには、損害保険料控除というのがあります。
火災保険料について、毎年の年末調整もしくは確定申告で控除できるのか、ということについて調べてみました。
納税者にとって火災保険が年末調整控除できれば特ですよね。
調べてみた結果、火災保険と年末調整控除について例えば次のようになります。

・マイホームを新築し、火災保険料を２０年間一括で支払った場合
20年満期で満期返戻金などが支払われるタイプの「一括払い火災保険料」で、これを20で割ってみると1年分の火災保険料に換算できます。
これが年間保険料となります。
満期まで毎年、火災保険と年末調整控除を考えた場合には、この年間の保険料が損害保険料控除の対象になるということです。
毎年１回、損害保険会社から「損害保険料控除証明書」が送られてきますので、火災保険と年末調整控除に使用します。
ここに記載された証明額（あるいはその12ヶ月換算額）を、保険料控除申告書に記入し、「損害保険料控除証明書」を貼り付けて勤務先に提出すれば、年末調整してもらえます。
ここで重要なのは、1年分限りしか損害保険料控除が取れないのか、20年間にわたり毎年取れるのかです。
これについては、実は保険契約の内容により違うようです。
火災保険と年末調整控除は、損害保険会社に尋ねると確実です。
どちらにしても、 火災保険と年末調整控除は、多少の手間はかかりますが、適用を受けることができたほうが得であることに変わりはありませんよね。
しかしながら、税制も変わってきていますので、火災保険と年末調整控除については、最新の確かな情報を手にいれて検討することを忘れないで下さい。